葬儀・葬式

最近は、自分らしい葬儀・葬式をしたいと、生きているうちに葬儀・葬式の段取りなど考えておられる人もいます。また、もっと進んでいる方は、親しかった人を招待し生前葬を開く方もおられます。家族葬という新しい葬儀の仕方も増えているようです。これから増えて行きそうな家族葬などについて調べたいと思います。

葬儀・葬式は、一方で家族・親族のためという見方もあります。自分らしい葬儀・葬式をしたいのなら、事前に家族ともしっかりと話し合いを持つことも必要ですね。

前もって、少しでも話し合いを持つことが大切

突然に亡くなったりされると、短時間のうちに葬儀・葬式の段取りを行わなくてはならず、葬儀社の勧めるプランになりがちです。

後から、「こんなにたくさんの費用がかかったのか」と嘆いても仕方ありません。生前からある程度の葬儀・葬式の知識を持っておくことが必要です。

一応の知識があれば、その中で故人らしい葬儀・葬式楽天 のあり方を選ぶこともできます。

家族葬について

家族葬と言えば、家族や親族のみが集まるので、費用や段取りも簡単で済むと考えている人が多いそうです。葬儀社も予算内での執り行いをしてくれますが、安くするために何でも省いてしまうと、後から個人的に自宅へ弔問に訪ねてこられたりします。すると、後々に手間がかかるとすう例もあるようです。

家族葬といっても、やはり、故人や家族にとってどういう形の葬儀・葬式がいいのかよく考えるということに尽きるようです。

火葬場だけで済ませる葬儀も家族葬ですか

葬儀社によっては、火葬場だけで済ませる葬儀も家族葬と呼んでいるところもあるようです。しかし、たとえ火葬だけだとしても、火葬する前に棺の蓋を開けてお別れをすることが、ご供養に大切なことです。

家族葬の費用はいくら

費用はピンからキリまであるようです。

通夜ぶるまいに会席料理を用意したいとなれば、それなりの費用がかかります。お花にしてもたくさん飾ればそれだけ費用がかかります。

葬儀社では、たいてい24時間で、費用の相談や見積もりをおこなっています。気軽に相談してみるのが一番のようです。

これからの葬儀・葬式はどうなる

現代は、人との縁を自分から避けてしまうという現象がみられるそうです。孤独死も増えています。そんな現象から、葬儀・葬式はさらに小規模になっていきそうです。

しかし、小規模だから葬儀・葬式が簡素化されるというわけではなく、形式にこだわらず、人生の最期をどのように送るかということに重点をおかれるようになりそうです。

葬儀・葬式のQ&A

どこの葬儀社へ連絡すればいいか
相談などしている所があれば、そこに連絡します。葬儀社の会員になっている方は、もちろんその会社へ連絡します。どこの葬儀社も知らない時には、病院が紹介してくれる場合もありますから、訪ねてみると良いです。
搬送費は自己負担ですか
自己負担になります。葬儀社によっては、プランに組み込まれている所もあるようです。金額はおよそ10km単位換算になり、10km以内シーツなどドライを含めて2〜3万円くらいが基本のようです。
用意するものは
「死亡診断書」がひつようになりますから、病院から忘れないように受け取っておきます。自宅に安置する場合は、病院に残る人、自宅に戻って布団などを用意する人と分担して行動する方がスムーズにいくそうです。
一般的な葬儀・葬式の費用はいくら
日本消費者協会によると、葬儀一式の全国平均額は126万7000円とされています。地域によっては、派手な所、地味な所があるようです。広告では、20万円、30万円と書いていても、問い合わせてみると、「運搬費用」「安置料金」「ドライアイス」などの追加料金が加算されると、120万円を超えてしまった例もあるそうです。
小さなお葬式
追加料金一切不要、全国対応で年間8000件の実績、定額のお布施料金で寺院を手配、という謳い文句で「小さなお葬式」が流行っているそうです。「小さな火葬式」が178000円で、お布施は戒名なしで35000円、戒名ありで55000円です。「小さな1日葬」(15名程度のお葬式)では、338000円、お布施は戒名なしで65000円、戒名ありで85000円です。「小さな家族葬」(30名程度のお葬式)では、498000円、お布施は戒名なしで140000円、戒名ありで160000円です。問い合わせは0120-968-934だそうです。

葬儀社の選び方

葬儀社の種類は
葬儀社には、互助会と一般葬儀社などがあります。互助会は会員が生前から葬儀費用を積立て、葬祭施設で葬儀を行うことができます。一般葬儀社は葬祭施設を持たないところが多く、公営や民営の葬祭会館や公民館での葬儀となることがほとんどだそうです。
家族葬専門の業者はあるか
家族葬をうたう業者もそれ以外の葬儀もおこないます。反対にどこの業者でも家族葬をしてくれるそうで、専門業者にこだわることはないそうです。
葬祭ディレクターの資格のない業者
葬祭ディレクターは、厚生労働省認定の準国家資格です。が、葬祭業従事に辺り取得の義務はありません。資格を持っていない長年実績のある優良業者もありますから、参考程度にします。
葬儀社を選ぶにあたって
事前に、葬儀の規模決めておくと話がまとまりやすいです。弔問者の数、通夜・告別式を行うかどうか、祭壇や供花のレベルや規模などです。最近は超高齢化、近所付き合いの希薄化などから、葬儀に呼ぶ人がいないからと、告別式を省略し、お別れとともに火葬を行うというケースも少なくないそうです。
葬儀料金から業者を選ぶ
上記のような葬儀の規模を決めてから、数社へ見積もりを依頼します。インターネットも普及し、料金の比較もしやすくなったようです。しかし、この提示料金が本当に総額なのか確かめる必要があります。あまりに安価な提案をする業者は重要なサービスが含まれていず、後で追加料金を請求されることがありますから。要注意です。
金額以外の選ぶポイントは
年間1000件以上の実績があれば大手だそうです。実績が多ければ、成功例・失敗例も多く安定しているそうです。また、自社で保有する式場が多ければ、お客様の支持があり、潤っていることになります。さらに、見積もりをスムーズに出してくれ、問い合わせたサービスや料金について明示したかどうかが判断の基準になります。
信頼できる業者とは
弔問者の増減により、費用は左右します。その点も含め総額の明細がわかる見積書を出してくれる業者を選びます。その時に明答を避ける業者は不審です。ここを曖昧にすると後でトラブルの元になります。
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更新日:2016/08/31